Pearlという、AIと人間の両方が介在する新しい検索エンジンがある。質問をするとまずAIが回答し、その答えに満足できない場合は人間の専門家につないでくれるという。『WIRED』の記者が実際に試した。
オンライン検索エンジンが初めて登場したとき、奇跡のように思えた。しかし、いまはどうだろう？検索サイトがスパムや広告によって蝕まれて落ち目であることは、ほぼ誰もが認める事実だ。 グーグルのような大手企業は、人工知能（AI）こそが検索の救世主であると主張している。（検索結果と）AIを統合する初期の試みの多くが失敗したにもかかわらずだ。「Perplexity」やOpenAIの「SearchGPT」など、AIを活用した回答を提供するサービスが相次いでいる。最近、ある別の新しいAI検索エンジンを宣伝するメールを受け取った。「Pearl」と呼ばれる検索エンジンで、1月下旬にベータ版がリリースされるというのだ。 PearlはほかのAI検索エンジンと同様、まず大規模言語モデル（LLM）を使って質問に答える。次に、一風変わったことをする。それは、人間によるファクトチェックと、その答えについて専門家とオンラインまたは電話でチャットするオプションを提供するのだ。 その仕組みについてメールをよく読んだが、なぜわざわざAIが回答するのか、さっぱりわからなかった。なぜ人間に直接聞かないのか？ その応えを得るために、Pearlの最高経営責任者（CEO）であるアンディ・カーツィグに電話取材をした。 「JustAnswer」から派生した「Pearl」 カーツィグは、Pearlが何十年も取り組んできた別の検索プロジェクトの延長線上にあるものだと強調した。それは「JustAnswer」とよばれる、より伝統的なサービスだ。サブスクリプション料金を請求したうえで、ユーザーから受けた質問に答えられる専門家とつないでいる。 「AIと専門家サービスを組み合わせるというコンセプトに取り組み始めたのは11年ほど前になります」とカーツィグは語る。生成AIのブームが到来して、Pearlを独立したプロダクトにすることを決めたという。（Pearlには長年、社名と同じPearlという名称の古いバージョンのチャットボット製品があった。ある時点でJustAnswerをPearlとしてリブランディングして、その後にまた元のJustAnswerに戻した経緯がある) PearlのLLMは、ChatGPTを含む多くの一般的な基礎モデルに基づいて構築されている。2003 年の立ち上げ時からJustAnswerに記録されている膨大なデータを取り込むようにカスタマイズされている。データは、JustAnswerに入力され、回答を出した質問の履歴も含まれている。 カーツィグいわく、Pearlは専門家から回答を得ることに対する障壁を低くしているという。JustAnswerは有料だが、Pearlは基本サービスのみ無料の「フリーミアム」モデルを採用しているからだ。AIによる回答は無料で、人間によるファクトチェックの第一段階である「TrustScore™」も無料だ。TrustScore™ は AI による回答の質を1から5のスコアで人間が評価する。 Pearlユーザーがもっと詳しく、AIの回答を掘り下げて専門家に解説してもらいたい場合は、サインアップして、月額28ドル（約4,300円）のサービス料金を支払うように促される。 法律で保護される？ Pearlについて最初に受け取ったメールのなかで、ある一行が特に目をひいた。それは、Pearlは 「AI検索エンジンが直面している多くの法的課題を解決します」という一文だ。しかし、どうやって解決するのだろうか？ カーツィグは、ほとんどのAI検索エンジンは、米国の通信品位法230条のもとで法的責任を負う可能性があると指摘する。（新たにコンテンツを生成しているとみなせるため）プラットフォームというよりも、パブリッシャー（発行人）として機能していると言えるからだという。一方、Pearlは提供する回答に対して、答えるプロセスに人間の専門家をいれるので、従来の検索エンジンを保護する目的で制定された230条での保護の対象になるとカーツィグは確信しているという。 さらに、ほかの多くのAI検索エンジンよりも、誤った情報を提供する可能性はかなり低いと主張している。Pearl以外の多くのAI検索エンジンは、間違った回答を提供して訴訟の「波」に襲われる可能性が高いとカーツィグは考えている。「ほかのプレイヤーは素晴らしいテクノロジーを構築しています。わたしは、それらをフェラーリやランボルギーニと呼んでいます」とカーツィグは語る。「わたしたちはボルボをつくっているのです。安全第一です」 Pearlの優位性を聞いて、自然とPearlを試してみたいという気持ちになった。カーツィグは自信満々で、Pearlが230条の保護を引き続き享受できると確信しているようだった。そこで、わたしはAIに同意を求めてみた。 試した結果は…… Pearlからの回答は、（Pearlは）おそらく230条のinteractive computer serviceに該当するだろう、というものだった。つまり、発行人として扱われることはないということだ。しかし、AIは続けて「Pearlの状況は、AIを使ってコンテンツを生成しているという点でユニークです」と付け加えたのだ。結局、わたしが期待した答えは得られなかった。 そこで弁護士と直接話したいと頼むと、AIはわたしをJustAnswerにリダイレクトし、そこで検証してほしい回答を提出するように求めてきた。回答は数段落にわたっていたので、Pearlのサイトに戻ってコピーする必要があると伝えてサイトを離れた途端、（JustAnswerでの）会話は消えてしまい、新しいチャットを立ち上げて、最初からやり直さなければならなかった。 もう一度試そうと、今度はデスクトップでPearlのブラウザを開いてやってみたが、同じように不確かな答えが返ってきた。そこで、人間によるファクトチェックをしてもらうことにした。数分後、TrustScore™から回答の精度についてのスコアが表示された。1〜5段階のわずか「3」だった！ するとPearlは、実際に専門家の意見を聞くことを勧め、（有料の）サブスクリプション・ページに誘導してきた。ログイン情報が送られてきて、ツールのお試し期間には支払いが発生しないことがわかった。それから、「法律の専門家」につないでもらえた。 残念ながら、この弁護士の回答はAIよりも明確ではなかった。彼は第230条がAI検索エンジンやそのほかのAIツールにどのように適用されるかについては、現在も法的議論が継続していると語った。そこで具体的な論拠を示すよう求めると、「ほとんどがペーパーカンパニーや団体を使って申請している」と奇妙な答えを返してきた。 ダミー会社が230条に関する公開討論とどういう関係があるのか困惑したが、とりあえず幽霊会社の一例を挙げるように依頼したところ、「法律の専門家」は、回答をまとめてパッケージにしてほしいかと聞いてきた。さらに困惑したものの、「はい」と答えた。するとポップアップ・ウィンドウが立ち上がり、情報収集するために165ドルの追加料金が請求された。 わたしはイライラしながら断った。 AIと人間の回答がほぼ同じ 次に『WIRED』の歴史についてPearlに質問してみた。AIの回答は、基本的にはWikipediaに掲載されているような内容だったが、許容範囲内だった。TrustScore™にスコア判断をしてもらうと、またしても「3」と表示された。つまり、あまりよくない回答だということだ。 そこでさっきとは別の人間の専門家とつながるオプションを選択してみた。今回はメディアに関する質問で、法律や医学に関する単純な問いではなかったためか、専門家が現れるまでに20分以上もかかった。登場した専門家のプロフィールには、2010年からJustAnswerで働いていることが記されていたが、メディアの専門家として信頼できる根拠は示されていなかった。そして専門家は、AIと驚くほど似た回答をしてきた。無料のお試し期間なのでどうでもよかったが、人間とAIの両方から同じ平凡な答えが返ってくるのに、実際に料金を支払っていたとしたら、かなり苛ついていただろう。 このサービスを使う最後の試みとして、キッチンの床の補修方法という簡単な質問をしてみた。今回はずっとスムーズにことが運んだ。AIは、YouTubeのごく基本的なチュートリアルを書き起こしたような、適切な答えを返してくれた。人間の専門家にTrustScore™を付けてもらうと、評価は「5」だった。確かに回答内容としては十分ではあった。 しかし、キッチンの古くなったパイン材をDIYで補修したいと考えている自分としては、実際に人間の声によるアドバイスを求めるのであれば、月額28ドルもかからない、別のオンライン・コミュニティー頼るつもりだ。つまり、YouTubeやRedditなどだ。 （Originally published on wired.
com, translated by Miki Anzai, edited by Mamiko Nakano) ※『WIRED』による検索の関連記事はこちら。人工知能（AI）の関連記事はこちら。 Related Articles 『WIRED』の「THE WIRED WORLD IN 20XX」シリーズは、未来の可能性を拡張するアイデアやイノベーションのエッセンスが凝縮された毎年恒例の大好評企画だ。ユヴァル・ノア・ハラリやオードリー・タン、安野貴博、九段理江をはじめとする40名以上のビジョナリーが、テクノロジーやビジネス、カルチャーなど全10分野において、2025年を見通す最重要キーワードを掲げている。本特集は、未来を実装する者たちにとって必携の手引きとなるだろう。 詳細はこちら。
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