～「Value up NISEKO 2030」プロジェクト第5弾～国際的マウンテンリゾートの体験価値向上へ100億円超規模投資 東急不動産株式会社のプレスリリース
東急不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：星野 浩明）、ニセコ東急リゾート株式会社（本社：北海道虻田郡、代表取締役社長：平子 雄一）、東急リゾーツ＆ステイ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：粟辻󠄀 稔泰）は、「Value up NISEKO 2030」プロジェクト第5弾の取り組みとして、ニセコ東急 グラン・ヒラフにおいて、2024年11月30日に新ゴンドラ「エースゴンドラ」の運行開始、2025-2026シーズンに新「エースゴンドラ」の山頂駅舎2階に新レストランをオープンし、また2026-2027シーズンにエース第3リフトを4人乗りフード付きリフトに更新いたしますのでお知らせいたします。ニセコ東急 グラン・ヒラフでは新「エースゴンドラ」の運行開始を皮切りに、100億円超規模で投資を行い、国際的マウンテンリゾートとして更なる利便性向上・輸送力向上・来場者の体験価値向上を目指してまいります。長年愛されてきた日本最古のクワッドリフト通称「センターフォー」が、新ゴンドラ「エースゴンドラ」に生まれ変わり2024年11月30日に開業いたします。エースゴンドラはキャビン内にスキー板の持ち込みが可能な10人乗りの最新鋭モデルで、全キャビン内にシートヒーター、Wi-Fiが完備されており、寒さを緩和した快適な乗車時間をご提供します。センターフォーと比べ輸送力が1時間あたり約1.
5倍に向上することにより混雑緩和が見込まれます。また、ゴンドラ搬器内及び山麓・山頂ゴンドラ乗り場の一部床面には「PIS・LAB」を採用いたします。「PIS・LAB」によりチェアスキーヤーはギアの着脱や介助者なしでゴンドラ乗車が可能となり、ゴンドラ乗車の際の負荷が少なく安心してご乗車いただくことができます。尚、エースゴンドラの運行開始に伴い、「ひらふゴンドラ」を「キングゴンドラ」へ名称変更いたします。ニセコ東急 グラン・ヒラフでは、世界各国から「JAPOW（Japan+Powder+Snowの造語）」を求めたお客様が増加し中腹でのリフト待ちが目立っていたこと、またキングゴンドラからの流入動線を見直したことにより、2016年にキング第3リフトを4人乗りの高速リフトに更新いたしました。しかしながら、2023年～2024年シーズンは過去最多となる来場者数を記録するなど、来場者は年々増加傾向にあるほか、今シーズンより新たに開業する10人乗り「エースゴンドラ」により、一層中腹への来場者が増加するものと見込んでおります。さらなる輸送力の強化として、エース第3リフトを4人乗りフード付きリフトへ更新し、輸送力を現在の2倍に向上させることで、ゲレンデ中腹の混雑緩和・お客様の満足度向上を図ります。また本計画においては、2024年8月にValue up NISEKO 2030第3弾で発表いたしました、キング第3クワッドリフトの架け替えにおいて取り外される搬器・電気設備等を再利用し、環境負荷の低減を図ってまいります。キングエリア マウンテンセンター2階のレストラン・カフェ「Tanta・an」が、レストラン・バー「sanshoku」としてリニューアルオープンいたします。麓から見える広大なゲレンデと、羊蹄山の眺望を楽しみながら、モーニング、ランチ、アプレスキーの全ての時間帯で食事や飲み物を堪能いただけます。時間によって移り変わる来場者のニーズに合わせ、マウンテンリゾートの入り口にふさわしいフレキシブルな空間とサービスを提供いたします。なお、2024-2025冬シーズンはプレオープンとして営業し、フルリニューアルは2025夏シーズンを予定しております。2030年に向け持続可能な発展を目指すリゾート、選ばれ続けるデスティネーションとして、世界に通用する「NISEKO」ブランドを行政・地元企業・地域の方々と連携して、課題解決やエリアの活性化を企図したまちづくりプロジェクトです。2022年10月に北海道倶知安町と「スキーの町宣言50周年を契機とするオールシーズン型国際リゾートの形成に関する包括連携協定」を締結し、スマートリゾート推進のほか、スキー場の索道更新などのハード面整備だけでなく、オールシーズン化に向けた施策などソフト面の取組みも地域連携を強化して取り組んで参ります。ソフト面の取組みとして、グリーンシーズン活性化に向けた取組みの他、"ファーストトラック"の権利を付した国内初のスキーNFT「Niseko Powder Token2.0」の実証実験や積雪を利用した発電事業の社会実装実験、スキーバレーサービスの試験運用を実施しました。ニセコ東急 グラン・ヒラフは、「アジアNo.1の国際的リゾート」の実現を目指し、来場者の体験価値向上に向け、今後も複数の取組みを推進してまいります。なおこれまでお知らせしてまいりましたValue up NISEKO 2030プロジェクトについては、下記をご参照ください。
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